電子カルテのネットワークハイパーリンクを張るためのアクセスキーとして、患者のゼロ知識認証のためのICカードがソーシャルインシュランスカードとして導入されるだろう。
メインフレームベースのデータベースでは、情報家電としてのディジタル双方向テレビ（ディジタルCATVコンバータ）に進化し、診療支援端末としての応用が期待される。PHPを内蔵したA4サイズの携帯情報端末は、電子カルテに進化する。
一方で、情報家電が普及するために実現するOLEやCOBRA、オブジェクト指向データベースの普及は、台紙にアプリケーションの機能を貼りつけるスタイルのユーザー環境を実現する。患者データは固定フィールドのレコードでしかなかった。
ネットワーク社会インフラに対応して、画像を含む患者ごとの診療データを入れる「フォルダ」は、医療情報システムに必須の概念になる。診療情報は個人ごとにメディアで携帯するか、ほかの診療機関から照会があった場合に転送することになる。
照会プロセスで、セキュリティを維持し、個人情報のアクセスを管理するために、ICカードによる個人認証システムが社会的に導入されることになるだろう。情報家電のネットワークブラウジングのための基本ソフトウェアとして登場するテレスクリプト、スクリプトXなどのネットワークスクリプト言語は、電子カルテの検査機器、ICUモニタ機器を有機的に結びつける重要な鍵となるだろう。
たとえば、バイタルサインの計測、診療機器のパラメーターの設定は、携帯情報端末上のネットワークスクリプト言語のエージェントモデルで実現される。特定のダイヤルを回すという操作、値を設定する操作、機器を動作させる操作は、医療用に特別のプロトコルが用意されるのではなく、情報家電の基本技術として普及するテレスクリプト、スクリプトXがメッセージ伝達言語として端末だけでなく、検査機器、診療支援機器にも埋め込まれることになる。
遠い未来の話ではなく、ほんの数年後に米国のベンチャー企業がいともたやすく実現してきて普及することになるだろう。新しい機器を買うと、スクリプトのフロッピーがついてくることになる。
ソフトウェアは情報端末の機種やOSには依存しないネットワークスクリプト言語で記述され、電子カルテの「台紙」に貼ることによってボタンやダイヤル、メーター、ディスプレイなどが表示されることになる。ちょうどウィジェットエディタでアプリケーションの画面を設計する操作で、複数のアプリケーション（ネットワーク・インタラクティブパネルとでも呼ばれるようになるのだろうか？）を簡単に「電子カルテ」に貼りつけることができるようになる。
ネットワークスクリプト言語によるオーダーリング中心静脈圧計測、血圧測定、尿量計測、検温、投薬オーダーなどもテレスクリプトで実現されることになるだろう。CTのオーダーリング、レントゲンなどの検査オーダー、検査スケジューリングなども単純なチェックシートを埋める形としてではなく、テレスクリプトとして、情報端末側で事前に詳細な指定をして、実行環境に指示を送ることができるようになるだろう。
オーダーリングが現在のメインフレームのデータベースを用いたオーダーリングの延長線上にないのは、ネットワークスクリプトによるオーダーリングは「オーダー」するという行為自身にパラダイムシフトをもたらすからである。機器は情報家電の機器を流用して使われるために、きわめて安価に実現し、普及する。
診療録の記録にかかるコストは、メディア1枚の価格でしかない。診療情報はレントゲン画像などの高細密度の画像情報を含み、3次元CTは、バーチャルリアリティによるブラウジングが可能になる。
動画性能は、情報家電として普及するPCIバススロットに挿入される64BITバーチャルリアリティポートと、ゲームギアとしてのアイフォンによってシネアンギオ、内視鏡検査は情報家電のディジタルムービーの管理能力により、フィルムの山が混乱をナース詰め所にもたらすことなく、情報家電として一般家庭に普及する。ジュークボックスつきディジタルビデオを用いて自動管理され、容易にハイパーメディアとして用意される電子カルテから呼び出されるようになる。
21世紀初頭には、医療情報の理念は実現する。しかも未来は、従来のメインフレームによる医療情報の延長線上にあるのではなく、ホスピタルシステム・リエンジニアリングとしての、情報家電による病院情報システムの再構築である。
インターネット、情報家電によるホスピタルシステム・リエンジVMBサービスは、ディジタル双方向テレビが家庭に普及する前に、業者が繁華街などに設置したディジタル双方向テレビを利用した、最初のネットワークのアプリケーションの一つになるだろう。センター抜きで、一つのアプリケーションとしてネットワークへの応募待つ。
ディジタル双方向テレビが普及すれば、それを利用したさまざまな新しいサービス産業が登場してくるだろう。たとえば、ディジタル双方向テレビの双方向性を利用した。
ビデオメッセージ・ボード（VMB）なども一つである。勤務先、趣味などのプロフィールを紹介する簡単なビデオを、メッセージボードに登録する。
何人もの紹介ムービーを観たあと、気に入った人のボタンをクリックする。そうすると、クリックしてきた人のリストが集められ、センターから相手側に送られる。
送られてきたリストのなかに気に入った人がいれば、クリックして相手の応答をする。ニアリングはこれからはじまる。
ビデオメッセージボードマルチキャストと、自動収集といったサービスを行うソフトウェアが普及するかもしれない。センターなどなくても、ネットワークのマルチキャストの機能を用いると、さまざまなソフト間でプロトコルが統一されていれば、ネットワークを介したビデオメッセージ検索機能は実現可能である。
恋人が欲しくなった人は、電気屋でVMBソフトを買ってきて、ディジタル双方向テレビにセットする。テレビの前で簡単なパフォーマンスをする。
携帯ビデオカメラでパフォーマンスを録画してVMBソフトにビデオを入力し、マルチキャストの応答を待つようになるかもしれない。ディジタルインフラは、孤独な人をより出不精にしなくてすむようにするだけでなく、そうでない人にはより幅広いコミュニケーションの可能性を拡大する。
VMBで、休みの日は一日中いろいろな人と話をして過ごす人も現れるだろう。パソコン通信のチャットとの違いは、キーボードが不要で、小さいながらも相手の顔を見て話せることである。
マルチメディアやバーチャルリアリティが、郵政省などがいうように213兆円とか、200兆円の市場規模になるというのは、おそらくまったくの幻想であろう。マーケットは表面的にはさまざまな機器が可能に見えるが、最終的にはAT互換機と単一の市場になるだろう。
意味では、マルチメディアのマーケットは、ディジタル双方向テレビと同一のマーケットになるだろう。携帯用の情報機器として将来の需要が見込まれるパーソナルコミュニケーター、パーソナル・ディジタル・アシスタント（PDA）は、大衆向けのスマートな電子FILOFAXを目指している。
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